2019年3月ももうすぐ終わりを迎えようとしている。
今年も就活が解禁され、巷ではリクルートスーツを着ている大学生を見かけることも少なくない。
2019年卒の就職人気ランキングによると、カルビーやサッポロビール、ANAや小学館、アクセンチュアといった名だたる有名企業の中に、ある企業もランクインしている。
それが、今回取り上げる“リクルート”だ。
リクルートといえば、有名大学の中では「メガベンチャー」的立ち位置の企業で、優秀だけどリスクテイカーよりの成長意欲の高い学生が就職する傾向が強い。
それもそのはず。リクルートはとにかく個人としてのポテンシャルやスキルの高いOBが数多く集まっている。と同時に、多くの起業家も輩出している企業だ。
今回、本記事では「リクルート出身の起業家は成功しているのか?」というタイトルで、リクルート出身の起業家の年齢及び彼らが設立した会社の規模、Exitについて分析し、まとめていきたいと思う。
リクルート出身の起業家71人、71企業を分析していく。
(リクルート出身の起業家の参考資料として、こちらを参照させていただいた)
それでは、各ポイントごとに分析をしていく。
目次
リクルート出身起業家で一番成功しているのは、60世代
リクルート出身の起業家で最も多く輩出された年代は一目瞭然である。
以下のグラフを見ていただきたい。

(縦軸/人数 横軸/年代)
起業家71人中、30人が1960年代生まれ。
つまり現在50代~60代のリクルート出身者が一番活躍しているということだ。
次に多いのが、1980年代生まれで起業家数は22人。
グラフを見てもわかるが、1960~1980年代周辺のリクルート出身の起業家が多い。
ただ、1990年代の起業家の数が少ないのは、未だ起業していないだけであって今後増える可能性は多いにある。
会社規模、従業員数最大は2万人超え
次に、リクルート出身の起業家が設立した会社の従業員数を元に、会社の規模について比較していく。
(縦軸/社数 横軸/従業員数)
リクルート出身の起業家が経営する組織としては、10~100人規模の会社が最も多く34社である。
ついで100~1000人規模の会社が22社。会社規模で100人未満の会社が多いのは、中小企業の他にリクルート出身起業家のスタートアップが含まれているからである。
会社規模の観点で注目したいのは、1000人以上の従業員を抱える企業が4社あり、リクルート出身の起業家で最も多い会社は2万人以上の従業員を抱えているパーソルホールディングス株式会社である。
リクルート出身起業家のEXIT数は驚異の35%越え

(縦軸/社数 横軸/市場)
リクルート出身の起業家数72に対して、Exitしている企業数は26社。東証一部上場企業数は17社。
全体の36%がExitしており、そして10%が東証一部上場している。
未上場企業が45社もあるため、今後この企業のExitがどうなっていくのかも楽しみである。
ここでは、東証一部に上場している会社の上位10社の時価総額をランキングで表示していきたい。
リクルート出身の起業家・時価総額ランキング
会社名 | 時価総額(単位:億円) | |
1位 | パーソルホールディングス株式会社 | 4467 |
2位 | 株式会社カチタス | 1473 |
3位 | 株式会社リンクアンドモチベーション | 916 |
4位 | 株式会社LIFULL | 768 |
5位 | 株式会社じげん | 643 |
6位 | 株式会社北の達人コーポレーション | 600 |
7位 | 株式会社ゴールドクレスト | 558 |
8位 | 株式会社U-NEXT | 542 |
9位 | 株式会社MS-Japan | 418 |
10位 | 株式会社フージャースホールディングス | 393 |
1位は、2位以下と圧倒的な差をつけた、パーソルホールディングス株式会社。
時価総額4476億円と驚異の数字を叩き出している。
リクルート出身の起業家分析まとめ
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リクルート出身起業家が多い年代は、1960~1980年代周辺の50~60代
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10~100人規模の組織が最も多いが、1000人以上の大規模企業もある
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リクルート出身起業家全体の36%がExitしており、うち10%が東証一部上場済み
今回、リクルート出身の起業家を調査してわかったのは、
リクルート出身の起業家で、成功している人は多いということだ。
もちろん、リクルート自体大きな組織のため、実際はこの数よりも多く成功事例があり、と同時に失敗事例も多いだろう。
(失敗事例は世に出ていないものも多くあるため、失敗数と対比をとれば、この成功数は微々たるものなのかもしれない)
しかし、事実71社という数の会社がリクルート出身の起業家から誕生し、今の日本経済を引っ張る一役を担っているのも事実だ。
学生の就職人気ランキング企業の上位になるのも本データから頷けるのではないだろうか。